日本生産性本部余暇創研は７月２０日、「レジャー白書２０１７」の概要を発表した。それによると、１６年の余暇市場は７０億９９４０億円で、前年比２・０％減少した。近年堅調だったスポーツと観光が横ばいか若干のマイナスに転じ、プラス部門が無くなった。本書は８月初旬に発行する。
１６年の観光・行楽部門の市場規模は同０・３％減の１０兆５５６０億円で、５年ぶりの減少に。うち、国内観光・行楽市場は同１・１％増の７兆８１０億円、海外旅行市場（国内航空会社の国際線収入）は同２・２％減の８３５０億円、自動車関連は３・４％減の２兆６４００万円。
国内観光・行楽市場では、遊園地・レジャーランドが同１・７％増（７７７０億円）と過去最高となった。伸び率が高かったのはホテルの同２・５％増（１兆３１６０億円）。旅館は同１・２％増（１兆４６００億円）、旅行業（手数料収入）は横ばい（７２４０億円）だった。
参加人口を見ると「国内観光旅行」（避暑・避寒・温泉など）が５３３０万人で６年連続の首位に。「インバウンドの影響で国内観光が好調だった」と白書。約２４０４万人まで増加した訪日外国人観光客が追い風となった。
順位が上昇したのは３位の「読書」（仕事・勉強などを除く娯楽としての）、１０位の「ウィンドウショッピング（見て歩きなど娯楽としての）、１２位の「温浴施設」（健康ランド、クアハウス、スーパー銭湯など）など。１６位の「体操」（器具を使わないもの）は、リオ五輪があるなどスポーツの関心が高まり、圏外からランクアップ、参加人口も１７０万人増の２３２０万人となった。
白書では、市場余暇産業の現状について、ＶＲなど「参加体験性」を高める動きが顕著になっていると紹介。インバウンド対応の拡充やビッグデータ活用、データベース構築、人材育成のための教育投資の拡充の必要性にも言及している。
